【大紀元日本1月3日】米国ミシガン州大学研究者から発表された研究報告では、世界各地で離婚率の増加により、エネルギーと資源の利用効率が低下、水と電気などの消費量が増加することで、地球環境の悪化に加担していると指摘した。
この研究報告によると、米国では離婚家庭の割合が、1970年の5%から2000年の15%にまで跳ね上がった。さらに中国では、現在、かつての伝統文化の基準からは考えられないほど離婚率が増加している。離婚した夫婦は別々の家に住むことになる。これにより土地と家屋の必要量が多くなり、かつ戸数の増加により、一人当たりの資源利用効率が悪くなる。2005年、米国で離婚して別れて住む家族の一人当たりの水と電気の使用量は、一緒に生活している家族の人より56%高く、資源使用量も61%高くなっているという。
もし、別れた家族の一人当たりのエネルギーの消費量は一緒に生活している家族の人と同じレベルになれば、米国では年間730億kW以上の電力と6270億ガロン(約23732億リットル)の水が節約できると研究者が指摘している。
この研究は2001年〜2005年の間、全米3283世帯を対象に行われたものである。研究者は、離婚率の上昇とともに、一人当たりの資源消費量が上がることにより固体、液体及び気体の廃棄物質、たとえば温室効果の原因になる気体などがより多く排出されるから、これは自然環境の悪化を加速する効果をもたらしていると指摘した。
（翻訳・坂本）
(08/01/03 08:10)
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