週明け１１日の米国およびロンドンのエネルギー市場では、先週末に急落していた原油の代表油種がそれぞれバレル当たり１ドル前後急反発した。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）に増産する意思がないことが確認されたとの見方が広がったことや、イランの核開発をめぐる問題に対する懸念が尾を引いていることが背景。
サウジアラビアはこの日、アジアや欧州の顧客に対し、７月も供給水準の抑制を継続すると通告した。
ロンドン市場の北海ブレント原油先物は、先週末８日には経済成長減速への懸念から他の商品相場に連れ安し、１バレル＝２．６２ドル下落していたが、この日は同０．８７ドル反発し、６９．５６ドルで取引を終えた。米原油先物も同１．２１ドルの大幅反発となり、６５．９７ドルで引けた。
また、金利をめぐる先行き不透明感から先週後半に急激な下げを演じていた他の商品相場もほぼ全面高商状となり、ニューヨーク市場の銅先物７月限は３％急伸した。
ロイター／ジェフリーズＣＲＢ指数（原油など１９商品の先物相場で構成）は１．４８％上昇、Ｓ＆Ｐ・ＧＳＣＩ商品指数も１．７２％上伸した。
［ニューヨーク １１日 ロイター］
(07/06/12 09:36)
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